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プログラム|特別講義 -専門家に聞く-

 
  • ケニアにおける環境関連プロジェクトの紹介ーその2

    坂田 泉|一般社団法人OSAジャパン(会長)・建築家

    今回からは、「日本のタネをケニアでカタチに」という私たちの方法が具体的にどのようなことなのか、「インフラフリー・ユニット」プロジェクトを例に、これまでの現地の動きを追いながら、ご紹介します。

    ビジネス全般|中東・アフリカ|ケニア|2014年11月27日

  • シンガポールの差別化戦略(第一回):ホームストラテジー

    中村  有希|ビジネスプロデューサー(シンガポール・アジア新興国)

    外務省によると、シンガポールは人口約540万人の小さな国だが、一人当たりGDPは約US$52,000と東南アジアでは突出して豊かな国だ。1965年の建国から僅か49年で急成長を遂げてきたが......

    ビジネス全般|アジア・オセアニア|シンガポール|2014年11月13日

  • ケニアにおける環境関連プロジェクトの紹介―その1

    坂田 泉|一般社団法人OSAジャパン(会長)・建築家

    前回までご紹介してきたように、一般社団法人OSAジャパンは、日本とケニアに拠点を有するメリットを活かし、「日本のタネをケニアでカタチに」をモットーに、日本企業の持つ優れた技術、プロダクトの......

    ビジネス全般|中東・アフリカ|ケニア|2014年09月04日

  • 2020年へ向けた日本企業のグローバル戦略

    石原 昇|国際経営コンサルタント サイコム・ブレインズ監査役

    上場企業の2013年度の決算が出揃った。アベノミクスによる円高是正や消費税アップ前の駆け込み需要もあり、業績は総じて好調だ。ただ新年度の計画をみると、一様に増収増益とはなっていない。今回も......

    ビジネス全般|アジア・オセアニア|日本|2014年07月03日

  • アフリカへ、再び―日本のタネをケニアでカタチに―

    坂田 泉|一般社団法人OSAジャパン(会長)・建築家

    2010年8月16日。アフリカでの「宿題」を心に抱えたまま建築設計事務所に復職していた私は、ちょうどお盆休みこの日、自宅のソファで何気なく広げたある日刊紙の特集記事に目を奪われた。そのタイ......

    ビジネス全般|中東・アフリカ|ケニア|2014年06月05日

  • フィリピン:独自の切り口でアセアン域内での差別化を図る

    中村  有希|ビジネスプロデューサー(シンガポール・アジア新興国)

    成長市場として注目が高まるアセアン。国内市場の成長性ではインドネシア、自動車産業で既に日本企業のアジア拠点となっているタイ、手付かずのフロンティアマーケットとして近年特に注目が高まるミャン......

    ビジネス全般|アジア・オセアニア|フィリピン|2014年01月30日

  • インド成長過程における日本との比較 ~プロジェクトシャクティとヤクルトレディ~

    中村  有希|ビジネスプロデューサー(シンガポール・アジア新興国)

    インドは経済成長著しいBRICsの一員として注目を集めてから10年強となるが、インフラ整備の立ち遅れや外資規制等の課題から、潜在成長力を発揮しきれていない感が否めない。今回は成長過程におけ......

    ビジネス全般|アジア・オセアニア|インド|2013年11月21日

  • アジアの紛争解決アプローチ 商事仲裁の活用と選択のポイント

    武藤 佳昭|弁護士(日本及び米国ニューヨーク州) ベーカー&マッケンジー法律事務所(外国法共同事業)代表パートナー

    海外で、顧客や取引先とのトラブルが起こってしまった場合、話し合いではどうしても解決できないときにどうするか。弁護士に相談して、代理人として改めて話し合いでの解決を模索するか、何らかの紛争手......

    ビジネス全般|アジア・オセアニア|グローバル|2013年09月19日

  • ミャンマー:動き出すニューフロンティア~高まる脚光と市場の実態

    中村  有希|ビジネスプロデューサー(シンガポール・アジア新興国)

    “手付かずのフロンティアマーケット”として近年注目が高まるミャンマーだが、多くの企業が投資リターンへの期待値を募らせる一方で、マクロ環境の把握以上に、果たしてどの程度の現状認識がなされてい......

    ビジネス全般|アジア・オセアニア|ミャンマー|2013年09月05日

  • ポストチャイナを担う巨象インド~有望産業と日系企業の戦略を探る

    石原 昇|国際経営コンサルタント サイコム・ブレインズ監査役

    日系企業の投資先として、ASEANと並び、成長著しいインドがポストチャイナの有力候補となっている。一昨年8月に、日本とインドの貿易を自由化する経済連携協定(EPA)が発効し、昨年は国交樹立......

    ビジネス全般|アジア・オセアニア|インド|2013年08月01日

 

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